オフィス移転に求める条件の優先順位を明確に

オフィス移転に求める条件の優先順位を明確に

オフィスを具体的に選定するにあたっては、かなり様々な条件がでてくると思います。どれもすべて満たすことができれば、それに越したことはありません。しかし、残念ながら、すべての条件を満たすことはできないでしょう。

そこで、オフィス選択にあたって、条件の優先順位を決めておく必要があります。あらかじめ優先順位を明確にしておくことでオフィス選びで失敗するリスクを下げることができます。

事業ベースで、はずせない条件を出してみる

まず事業をベースとして、「絶対はずせない条件」は何なのかを決める必要があります。

たとえば、企業によっては、国や役所の許認可を受けている事業もあります。国や地方からの許認可事業を受けているようなビジネスの場合、「東京が嫌だからよそに移ります。」とはいえません。そうすると、自社の判断だけでは、オフィスを都心部から移転できません。

また、「得意先との関係から都心部から移転ができない」というケースもあります。

意外にオフィスを自由に考えて設定できる業界は少ないかもしれません。これまでにないような自由なオフィスの「ロケーション設定」「レイアウト設定」「使い勝手」を考えられるのは創業から間もないタイミングで、経営上のしばりのない、若い企業が中心になっています。ながく事業を続けている企業ほど、オフィスの選択枝は少ないといえます。

事業において、はずせない場所の条件を出してみると、諦めなくてはいけない条件がはっきりとしてくるのです。

業態によって条件の優先順位は変わる

オフィスといっても、業態によっては店舗としての意味合いが強くなるケースもあります。顧客が訪問してくることが多い場合には、顧客目線でもオフィスを考える必要があります。単純に、従業員の目線だけで都合がよいオフィスとなるのはいけません。こうした顧客の利便性についての優先順位も、オフィス選択にかなり影響をおよぼすことになります。

オフィスは顧客を優先するのか?、それとも、従業員のオフィスとしての機能を優先するのか?

この判断をつけることは一つの大きな分かれ道になります。場合によっては本社機能と、営業機能をわけることによって、コストや面積の問題を解決することもできるのです。

「顧客を受け入れるのが主体になるのか?」「顧客側に出向くことが主体なるのか?」この違いによって、オフィス移転の検討項目は、かなり変化することを認識しておくことが重要です。

顧客を受け入れることが主体になる場合には、事業としての商圏範囲を意識することも必要になります。しかし、顧客側に出向くことが主体になる場合には、営業の努力でクリアできる部分も多くなります。

物件選びに迷ったら

オフィス物件を色々と調べていると「条件にあったオフィス物件が2つ見つかった。どちらも賃料が同じレベル。どちらを選べば良いのか?なかなか決められない」ということがあります。

そういったときも「最優先するポイントはドコにするのか?」を、あらかじめハッキリ決めておくことが大切になります。

「オフィスの立地」「オフィスの坪数」「オフィスの利用時間の制限」など、オフィスの条件には様々なポイントがあると思いますが、こうした優先順位がハッキリさせておくことで、オフィス物件の選択肢も明確に見えてくることになります。

はじめに優先順位を決めておくことで、スムースなプロジェクト展開を進めていくことができるようになります。