居抜き物件のメリットとデメリット

居抜き物件のメリットとデメリット

居抜き物件とは、物件側に業務で必要な備品がある程度揃えられているというものです。

賃貸マンションで例えれば、家具つきや家電つきの部屋にあたります。居抜き物件にはメリットが多いものの、もちろんデメリットも存在するため、契約前の内見の際などはよくチェックしておきましょう。

居抜き物件のメリット

まず、大きなメリットのひとつに、備品移動が少ないため、物理的にオフィスの移転が楽になるというものがあげられるでしょう。

デスクや書類棚といった重いものを運ばなくても、書類やコンピューターなどを搬入するだけで、ある程度の業務が開始できます。

つまり契約後すぐに入居でき、業務再開がすぐに叶うということになります。

また、内装工事費を抑えたい場合や、とにかく手間を減らしたいという場合には居抜き物件がオススメです。

内装工事が実質必要ない物件が多くなるのが居抜き物件の特徴ですから、初期費用が少なくなります。

従業員の増員や削減など、移転時にオフィスの規模が変わる場合は、特に電話回線や備品が備わった居抜き物件を調べてみると良いのではないかと思います。

また現オフィスを居抜きとして、備品などを置いて退去できる場合は、備品の処分費用や原状回復の費用なども削減できるので、居抜き物件から居抜き物件へのオフィス移転は資源のムダも削減できるエコロジーなものになります。

居抜き物件のデメリット

以上のように、オフィス移転時に心強い居抜き物件ですが、デメリットも当然存在するので注意が必要です。

例えば、前契約者のセンスがいまいちだった場合や、追加内装工事を認めていない管理会社などの場合、使い勝手が悪くてもそのまま使い続けなければならないという一点があります。

内見のときは、作業動線を意識して、実際にそのオフィスで働いたとき無駄がないかどうかなどをシミュレーションしておきましょう。

更に追加内装工事や、デスクの追加などができるかどうか、契約前に確認しておくのも大切です。

デスクや棚などの追加が認められない場合、いまのオフィスでお使いの備品を処分するか、貸し倉庫などに入れておかなければならないため、余計な経費がかかる場合もあります。

居抜き物件が移転先の第一候補にあがった場合、現在のオフィスを内装つきのまま、現在の備品などを置いて退去できるかどうか、管理会社やオーナーなどと交渉してみましょう。

できれば、前契約者がなぜ居抜きで退去したのかも、あわせて調べておくと安心です。

管理会社や他テナント、近隣住民などとの感情的なトラブルが原因だった場合は、その内装を使い続けることで余計な言いがかりをつけられてしまうことも考えられます。

特に前契約者と同職種どうしだった場合などは、物件自体についた悪いイメージをできるだけ継続させないよう、気配りや気回しが必要になりますから、その物件は避けられたほうが無難かもしれません。

備品やビル自体が古い場合、御社が入居した後のタイミングで壊れてしまったり、新装工事や備品入れ替えが始まる可能性もあります。

こちらは契約前に確認し、できれば入居時点で新しい備品に交換しておいて欲しい、工事を終わらせておいて欲しいなど、交渉する必要があるので気をつけてください。

居抜き物件の選び方

以上のように、メリットもデメリットもある居抜き物件は、選び方が大切になってきます。

働きやすく、理想的なデザインで、前契約者が円満に退去したオフィスなら、初期費用を抑えつつ、すぐに業務が再開できるので、移転先の有力候補にあげても良いでしょう。

備品のリース契約なども確認のうえで選ぶのが正解だと思います。